商品情報
| 消費期限 | 24ヵ月(開封前) |
|---|---|
| 保存温度帯 | 常温 |
| JANコード | 4905806100229 |
| 生産地/最終加工地 | 千葉県 |
| 原材料の国産割合(重量ベース) | 100% |
| 原材料(添加物含む) | 大豆(遺伝子組換えでない)、小麦、食塩 |
| アレルギー表示 | 小麦、大豆 |
醤油造りの要、麹室(こうじむろ)
それを麹室(こうじむろ)で伸ばし、3日間かけてじっくりと麹を造るんです。
この麹室での作業が、実は醤油の出来を大きく左右するとても重要な工程。
湿度が足りないと菌が培養されないし、高すぎると赤焼けしたような麹になってしまい菌が死んでしまいます。
だから常に湿度100%・温度30度を維持することに神経を注ぎます。
150年以上使い続ける木桶
ほの暗い蔵の中で、もろみが発酵・熟成を繰り返します。
1つの木桶の円周は約10m、容積は8,000リットル。
醤油造りは、昔から、 「一に麹(こうじ)、二にかい(撹拌)、三に火入れ」と言われています。
蔵の中では、天井、梁、木桶上部と、そこかしこに大量の微生物が付着しています。
実は、これこそが、醤油の醸造に不可欠な「蔵つきの酵母」。
150年もの間、この蔵に棲みついて、「下総醤油」だけのまろやかな味わいを生成する蔵の命なんです。
自然と微生物の力を借りながら、こうして「下総醤油」はゆっくりと熟成します。
そして最終工程へ
もろみを人の手で丁寧に布で包んで幾重にも重ねて、圧搾機で丸2日かけて搾ります。
搾りだされた生醤油は、この後、最後の工程、「火入れ」をして出荷されます。
2010国際味覚審査機構(iTQi下総醤油 )2つ星受賞
ちば醤油が誇る、木桶仕込みの最高級品『下総醤油』が、国際味覚審査機構(iTQi)が主催する、シェフとソムリエが贈る食品アワード『優秀味覚賞』で、2007年に続き、2010年も二つ星を獲得しました。
Superior Taste Award (優秀味覚賞)は、iTQi所属の審査員によって厳正に審査され、選ばれた食品、飲料品のみに授与されます。
「美味しさこそが買う時の決め手」とのキャッチフレーズを掲げるこのアワードは、料理界の最高権威たちによる100%官能評価。
もちろん、製造者、製品名を隠したブラインド方式で行われます。
会社概要
昭和39年、株式会社大村屋と株式会社飯田本店が合併し、ちば醤油は誕生しました。
以来、しょうゆ・たれ・つゆなどの加工調味料及び「小舟漬」などの漬物を造り続け、今日では北総地域の中核企業として活動しております。
当社は160年以上の伝統に裏付けられた味と技術を守りながら、皆様がより豊かで楽しい食生活を送れるよう努力を続ける企業でありたいと願っております。
| 会社名 | ちば醤油株式会社 |
|---|---|
| 事業タイプ | 会社 |
| 事業内容 | 醤油醸造及び加工調味料、漬物の製造販売。 「下総醤油」始め、こいくち・うすくち・しろ・再仕込などの各種醤油醸造。 麺つゆ、ラーメン返し、鰻、納豆、を始めとする各種たれ、つゆ、加工調味料の製造販売。 「小舟漬」を始め、各種高級漬物の製造販売。 |
| 代表者役職・代表者名 | 代表取締役社長 飯田 恭介 |
| 会社所在地 |
〒 289 - 0337 千葉県 香取市木内 1208 |
| 工場所在地 |
〒 289 - 0337 千葉県 香取市木内 1208 |
| 創業日 | 嘉永７年（1854年） |
| 年間売上高 | 5億円～50億円未満 |
| 従業員数 | 101～300人以下 |
| ホームページ | https://www.chibashoyu.com/ |
| TEL | 0478-80-7177 |
| FAX | 0478-80-7400 |
| 主要取引先 |
■■ ちば醤油の企業理念 MISSION ■■
我々は、日本の発酵食品・醸造技術をつうじて世界の食生活を豊かにし、
世界の食文化を高めることに貢献する。
■■ ちば醤油の品質管理体制 ■■
お客様の食卓に、おいしさと満足をお届けするのがちば醤油の役割。
安全な食品の製造を常に心がけ、安心してご使用いただけますよう、品質管理には万全を尽くしています。
・品質管理体制
ちば醤油は、HACCP(食品製造の工程危害分析)の管理手法を取り入れて、衛生管理、品質管理に日々、努めています。
・原料の選別
仕入れ原料は、産地、アレルゲン、遺伝子組み換えの有無、食品添加物等の原料情報を精査し使用の可否を決定しています。
・工程・製品検査
安定した、品質の高い製品を提供するために、製造工程中の主要なポイントの衛生検査、品質検査、味・香りなどの官能検査も実施し、品質維持に努めています。
・法令遵守
食品関連法規(食品衛生法、JAS法、業界のガイドライン、公正競争規約)や行政の動向を常に把握し、コンプライアンスに努めています。